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定期保険Rタイプ・Lタイプの自在性
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定期保険Rタイプ・Lタイプは、契約後のニーズの変化にお応えできます!!

定期保険Rタイプ・Lタイプは、保険本来の機能である「保障」がえられるのはもちろん契約後のお客さまニーズの変化にもお応えすることができます。

<しくみ図(イメージ)>   定期保険Rタイプ(無配当年満期定期保険(無解約払戻金型))の場合

◎Rタイプには、解約払戻金・満期保険金・配当金はありません。



<しくみ図(イメージ)>   定期保険Lタイプ(無配当歳満期定期保険)の場合

Lタイプには、満期保険金・配当金はありません。
解約払戻金はほとんどの場合、払込総保険料を下回ります。
下記の各制度の取扱については、大同生命所定の条件を満たす必要があります。詳しくは、担当者にお問い合わせください。

状況の変化に合わせ、保障を見直したくなったときに…

L⇔Rスイッチ
無告知または簡易な告知で、RタイプとLタイプを相互に変換できます。 (LタイプからLタイプへの変換も可能です。)
・無告知で、長期保障に加え資産形成も可能なLタイプ(最長100歳満期)に変換できます。
<しくみ図(イメージ)>
変換に伴い、Rタイプの保障はなくなります。
変換後のLタイプの保険金額は、変換前のRタイプの保険金額が上限です。
変換後のLタイプの保険料は、契約変換時の被保険者の年齢・基礎率により計算されるため、高くなる場合があります。
・簡易な告知で、変換時に解約払戻金を受け取りつつ、低廉な保険料で保障を確保できるRタイプに変換できます。
<しくみ図(イメージ)>
契約者貸付制度(現金貸付)
変換に伴い、Lタイプの保障はなくなります。
変換後のRタイプの保険金額は、変換前のLタイプの保険金額が上限です。
変換前のLタイプの保険金額から変換時の解約払戻金を差し引いた金額までは、無告知で変換可能です。
変換後のRタイプの保険料は、契約変換時の被保険者の年齢・基礎率により計算されるため、高くなる場合があります。

・簡易な告知で、変換時に解約払戻金を受け取りつつ、より長期保障のLタイプに変換できます。
<しくみ図(イメージ)>
変換に伴い、変換前のLタイプの保障はなくなります。また、変換後のLタイプの保険金額は、変換前のLタイプの保険金額が上限です。
変換後のLタイプの保険料は、契約変換時の被保険者の年齢・基礎率により計算されるため、高くなる場合があります。
変換前のLタイプの保険金額から変換時の解約払戻金を差し引いた金額までは、無告知で変換可能です。
LタイプからLタイプへの変換では、保障を延長する以外の取扱も可能です。

急に資金が必要となったときに…

現金貸付(契約者貸付制度)
解約払戻金の所定の範囲内で、現金貸付を受けることができます。
Rタイプは、現金貸付(契約者貸付制度)の取扱はありません。
保険期間満了前3年間は取扱できません。
契約者貸付額と利息の合計額が、契約の解約払戻金 を超えた場合、失効し保障がなくなります。
<しくみ図(イメージ)>
     定期保険Lタイプ(無配当歳満期定期保険)の場合

契約者貸付制度(現金貸付)


保険料の払込が困難となったときに…

保障額の減額
所定の範囲内で保険金額を減らし、保険料の負担を軽減できます。
減額部分について、以後の保障はなくなります。
Lタイプは減額時に解約払戻金を受け取れますが、ほとんどの場合、払込総保険料を下回ります。
Rタイプには、解約払戻金はありません。
<しくみ図(イメージ)>
     定期保険Rタイプ(無配当年満期定期保険(無解約払戻金型))の場合

保障額の減額


払済制度
以後の保険料の払込を停止して、払済定期保険に変更し、契約を継続することができます。
Rタイプは、払済制度の取扱はありません。
保険金額は払済前と比べて小さくなります。
<しくみ図(イメージ)>
     定期保険Lタイプ(無配当歳満期定期保険)の場合

払済制度


ゆとりあるセカンドライフのために…

保障内容移行制度
保険料払込期間経過後または払済定期保険へ変更後、年金支払・終身死亡保障・定期死亡保障を組み合わせたコースへ移行することができます。
(保障内容移行制度の利用は、契約者が個人の場合に限ります。契約者が法人の場合には、契約者を個人に変更する必要があります。)
Rタイプは、保障内容移行制度は取扱できません。

(例)
保険料払込期間満了時に、終身年金支払・終身死亡保障を組み合わせた保障へ移行した場合


<しくみ図(イメージ)>   定期保険Lタイプ(無配当歳満期定期保険)の場合

保険料払込期間満了時に、終身年金支払・終身死亡保障を組み合わせた保障へ移行した場合



上記以外にも契約後の様々なニーズの変化にお応えできる制度があります。詳細は当社までお問い合わせください。

このホームページは、平成27年12月現在の商品内容に基づき記載しており、将来変更となることがあります。
ご検討・ご契約にあたっては、「設計書[契約概要]」「注意喚起情報」「ご契約のしおり」「約款」を必ずご覧ください。

H-27-1010(平成27年9月25日)

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