介護にそなえる
世帯主が要介護状態になり働けなくなった場合にご家族の暮らしを守るため、ご本人およびご家族の生活資金やお子さまの教育・結婚資金、ご本人の介護費用などを考えた十分な保障を確保しておくことが重要です。
ご家族の暮らしを守るためには、配偶者の生涯の生活資金や、お子さまの独立までの生活資金、教育・結婚資金などのそなえが必要です。
また、公的介護保険制度の自己負担額や介護施設への入居費用、車いすの購入や住宅改修のための費用などへのそなえも必要です。
すでに貯蓄や保険などで準備済の金額や、要介護状態になったときに支払われる障がい年金・退職金などを含め、トータルで考えることが必要です。
要介護状態になった場合のリスクをカバーする商品
介護収入保障保険 収入リリーフ
無配当介護収入保障保険（無解約払戻金型）
契約年齢：15～75歳
個人契約
＜しくみ図（イメージ）＞
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死亡、所定の高度障がい状態・要介護状態のいずれかに該当した場合、保険期間満了まで年金をお支払します。
保険期間満了まで各年金の支払事由に該当しなかった場合、健康祝金をお支払します。
加入目的・そなえ
終身介護保障保険 介護リリーフα
無配当終身介護保障保険（保険料払込中無解約払戻金型）
契約年齢：15～80歳
法人契約
個人契約
＜しくみ図（イメージ）＞
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「認知症」による要介護状態はもちろん、その他の病気や事故による要介護状態も保障する保険です。軽度な所定の要介護状態になった場合、以降の保険料の払込が不要になります。
ニーズに合わせて保険料払込期間を選択いただけます。
加入目的・そなえ
H-2021-0037（2021年12月1日）
